品質のトヨタがリコール100万台

朝鮮日報

品質のトヨタがリコール100万台


　かつては「品質」の代名詞だったトヨタが、品質管理問題で危機に直面している。今年に入り9月末までに日本の国土交通省に報告されたトヨタのリコール（recall＝製作欠陥による無償交換、修理）件数は58件に達し、一度に数十万台の大量リコールを実施するケースも頻繁に起こっている。今年に入り、高級ブランド「レクサス」とハイブリッドカー（ガソリンエンジンと電気モーターを交互に使用する車）「プリウス」も制動装置の欠陥によりリコールを実施した。7月には2001年1-11月に生産されたトヨタの小型車エンジンの欠陥が発見され、5年ぶりにリコール措置が取られた。このエンジンはカローラ、プリウス、プラッツ、WiLL Vi （ウィルビー）などいずれもトヨタの小型車群に入ることから、リコール対象車種が実に26万8570台に達した。また、5月には電動式パワーステアリング部品の欠陥で、2002年9月-2005年11月まで生産されたカローラ、プリウス、ウィッシュ、アイシスなど56万5756台がリコール措置された。トヨタのリコール車両台数は、2001年の9万台から昨年188万7000台に急増し、今年に入ってから7月までに109万台を越えた。トヨタは研究開発人材を急遽投入するなど品質問題解決策を発表しているが、波紋は簡単には収まりそうもない。


◆車両欠陥判明後も8年間隠匿


　品質問題は、トヨタがRV（レジャー用車）「ハイルックスサーフ」の欠陥を知りながら8年間リコールを遅らせてきた事実が発覚したことが発端となった。トヨタが1988年に発売したハイルックスサーフのニューモデルは、前輪にかかる荷重が旧モデルより95キロ増えたのにも関わらず、トヨタは運転台とタイヤを連結する装置である「リレールード」の強度を高めず、旧型のものをそのまま使用した。トヨタはこの事実を1996年に把握していていたが、実際のリコールは8年が過ぎた2004年10月に実施された。その間に搭乗者が死亡、負傷する事故が相次ぎ発生した。警察は「欠陥を知っていながら8年間も放置していたのは、国民の安全を脅かすもの」とし、最近、トヨタの前、現職品質部長3人を立件した。トヨタの渡邊捷昭社長は最近、ハイルックスサーフのリコールに関連し、「車両の設計と生産管理部門に問題があった」と認めた。


◆トヨタ神話崩れる


　トヨタの品質が悪くなった第1の原因は、販売増加に伴う工場勤労者の疲労蓄積にある。トヨタは2003年から毎年60万台生産を拡大する過程で、年間360時間以上作業をする勤労者数が2000年のおよそ2000人から2003年には1万人あまりに増加した。韓国自動車工業協会のキム・ソリム常務は「疲労の蓄積が“ボルト取り付け不良”のような些細なミスの原因になっている。トヨタの品質イメージに致命的な損傷をもたらす可能性がある」と指摘した。トヨタが積極的に推進してきた「自動車部品の共用化」も問題点に挙げられている。部品の共用化とは、同じ部品をいくつかの車種に適用し、生産コストを下げる方法だ。しかし、1つの部品に不都合があると、全体の車種に欠陥が拡散し、リコールが大量に発生するという欠点がある。トヨタは昨年10月、12車種に共通搭載されるヘッドランプ部品の欠陥で、一度に127万台をリコールする屈辱を受けた。生産期間の短縮や非正規職の増加も品質低下の原因として挙げられている。


◆品質管理を強化するトヨタ


　トヨタは品質問題が拡大していることを受け、最近専門機構を新設して特別チームを投入、生産ラインの点検に着手した。新車の発売時期も延期し、初期品質テストを強化している。今後品質のみを担当する研究人材を8000人新規起用する計画も立てた。トヨタの品質問題に衝撃を受けた日本の財界は、トヨタが今後、韓国車に対する優位性を失うかもしれないという懸念を示している。今年6月には、米国の品質調査機関であるJDパワーが実施した米国消費者の新車満足度調査で現代自動車がトヨタを初めて追い抜いた。慶応大学の金子勝教授は「トヨタリコールの最大の問題は、日本の品質が落ちたということではなく、アジアの競争国が日本に追い付いたということ」と指摘した。しかし、現代証券のソン・サンフンアナリストは「トヨタと現代自動車のブランドイメージの格差はまだ大きく、トヨタの品質問題が直ちに現代車に反映されることはない」と話した。


朝鮮日報


キム・ジョンホ記者