EDIとは

　企業間のコンピュータ・ネットワーク化が進展するにつれ、クローズアップされてきたのがEDI（Electronic Data Interchange/電子データ交換）である。
　企業間の取引には必ず伝票が発生する。しかし、書類の伝票による取引は、取引件数や取引先の拡大に伴い、事務作業が膨大となる。事務作業を軽減するために、社内では書類の削減などが行われてきたが、EDIは企業間における伝票の伝達をコンピュータ間通信によって飛躍的に迅速に行おうというものである。
　EDIが登場してきた背景には、事務作業のコンピュータ化が定着してきたことと、インターネットやイントラネット、エクストラネットに代表される社会・企業のネットワーク化の進展が挙げられる。
　すでに、伝票類をコンピュータ処理している企業は多い。社内的なコンピュータ処理にとどまっていた伝票の伝達・処理をさらに企業間に広げていくインフラストラクチャはかなり整備されているといえる。
　実際にこれまで、取引系列による垂直VAN（Value Added Network）では電子ネットワークを活用したペーパーレスによる受発注や伝票の伝達が行われていた。また、業界グループでもEDIに取り組んでいる例がみられる。
　しかし、これまでの取り組みは特定の企業同士のEDIであり、業界を超えた取引や国際的な取引にEDIを広げていくには、ビジネス・プロトコル（コンピュータ間で交換する情報の表現規約）が異なるなどの問題があった。
　海外では、EDIの標準化をめぐってさまざまな検討が進んでいる。例えば、米国規格協会がビジネス・プロトコルの米国標準としてANSI.X12を制定し、ヨーロッパでは国際標準プロトコルとしてEDIFACTの開発が進められているという状況である。
　最近では、米国の企業と取引をするにはEDIに対応できないと商談が進まないとすら言われる。そこで、国際的なプロトコルの標準化を含めたEDIへの関心がわが国でも高まってきている。
　このような環境の中で、日本でもEDIの標準化を中心とした取り組みがスタートしている。
　国内業際標準としては、日本情報処理開発協会・産業情報化推進センター（CII）が、すでに電子部品業界の標準となっているEIAJ標準を、他の業界やEDIFACTとの互換性を配慮して拡張したプロトコル（CII標準）の普及を推進している。
　EDIの利用は欧米の企業では進んでいるといわれ、また、プロトコルの標準化についても米国とヨーロッパの間に綱引きがあるといわれている。いまや、業種を問わずに、また企業規模いかんにかかわらず、ボーダーレス化が進んでいる。企業の競争力の源泉の１つはスピードであり、EDIは企業間の取引をスピードアップさせるものとして注目される。日本国内でも、これまでの系列内やグループ内、あるいは業界内の電子取引だけでなく、さらに一歩進めて、業際EDIや国際EDIに対応することが企業活動にとって重要になるだろう。
　このほか、通産省では、92年度から電機、鉄鋼、流通、物流の各業界でEDIを普及させるためのEDIパイロットモデル事業を推進し、さらにはエレクトロニック・コマースやCALSプロジェクトと関連して企業間の電子ネットワーク化推進の施策を打ち出している。また、インターネットを活用したインターネットEDIも手軽にEDIを実現できるため注目されている。