三河インテリア 三河産地のカーテン 受注減深刻 次の一手は？ 周辺商品戦略重要に

三河インテリア 三河産地のカーテン　受注減深刻　 次の一手は？　周辺商品戦略重要に


住空間やホームファニシング分野の家庭内繊維品も衣料品と同様に、海外品が大勢を占め始めており、それが産地受注の絶対量不足につながってきている。住空間商品の一翼を担うカーテンもその例に漏れない。産地は大手カーテンブランドメーカー（カーテン専業ブランドメーカー）のＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）を主力に、どちらかと言えば受身産地として育ってきた。それだけに受注減への対策は容易でない。最近はカーテン単体では商いにつながりにくくなった。それだけにカーテンとしての新提案だけでなく、周辺商品とのセットアップなどを考慮した戦略が重要となる。２月から５月にかけてはカーテンクロス生産の最盛期を迎えるが、産元各社は次の一手を編み出そうと工夫を凝らしているのが現況だ。産地のカーテンクロスの現況を見るとともに明日の展望を試みた。


産元の企業価値向上へ　基本から再点検の機運
　カーテンだけでなく、産地の主要商品の一つである産業資材分野でも糸高を吸収できず、糸高は産元の収益性を低下させている。これをどう解決するかが当面の課題になっている。
　インテリア産元によると、ポリエステル長繊維の糸値は０５年後半から０６年にかけて数次にわたって値上げが行われた。原油高騰によってナフサ価格が上がり、糸値に転嫁されたものである。
　ポリエステル１００％長繊維糸だけでなく、産資に使われるポリエステル・レーヨン混糸もしかりである。カーテンの場合、専業のブック（見本帳）に採用され、小売価格（参考上代）が一度明示されると、それが更新または廃番になるまで価格変更は不可能に近い。
　糸値や諸加工賃が上がったからという理由でブックに掲載した価格の修正を申し入れても、原則的には認められない。そこに、産元の深刻な悩みがある。供給をストップさせてでも価格修正を実現させるべきという声があるが、ブックに採用されて、継続的に売れる商品の供給をストップさせることは、次のビジネスを失う行為に等しい。
　産資にしても、合皮メーカーやスポーツメーカー、カバン、靴業界――などへのルートがある程度確立されているだけに難しい。例えば、合皮は自動車関連業種に納入されるケースが多いという具合だ。
　継続品の値上げは極めて難しい。それでは、産元としてどう対応していくのか。新商品に切り替えて、新価格体系でのビジネスを模索することも考えられる。しかし、継続品があって、そこに新商品がプラスされるのであって、すべて新商品にすることは、現実的には無理がある。
　当産地の産元では今、それだけに、継続品の価格修正をいかに取引相手先に求めていくかが大命題となっている。「集中と選択」で、利益の出ないもの、損益分岐点を下回るものは受注しないというのでは、商量が大きく落ち込んでいく。粘り強く取引先とのネゴを重ねていくとか、そうした商品を廃番にして、新しい商品を組み込んでいくことなどが考えられる手法だろう。
　利益率（荒利率）に対する産元各社の声を集約すると、０６年１年間で、糸値、加工賃などを含めた産元総コストは、０５年に比べて、２％前後上昇した。その２％を産地元売り価格に転嫁できていないことが、０６年の産元の収益を圧迫したと言える。
　Ａ産元の場合、荒利率は２０～２５％必要なのに対して、最近は１９％見当という。この“差”が、収益を圧迫しているわけだ。また、Ｂ産元では、年間取扱高（売上高）が０５年の横ばいであるにもかかわらず、収益が上がらなかった。糸高や、その他加工賃上昇分がマイナスに働き、売り上げ横ばい、利益減となった。
　この辺りの問題を、具体的にどう解決していくのか。それは、産元個々の戦略・戦術にかかってくる問題なので、なかなか明らかにはされない。しかし、各産元の意見を集約すると、次のような案が浮かび上がる。
　(1)カーテン依存度を低くする(2)素材メーカーとの素材開発、ルート開発などでのより一層のコラボレーション(3)インテリア周辺商品のテーブルセンター、テーブルクロス、いす張りなどの拡大(4)品質第一主義の徹底(5)売り上げ減に歯止めをかけ売り上げ増大へシフトする体制作り(6)回転率の向上と徹底した在庫管理(7)新規ユーザーの開拓(8)自販ビジネスの模索――などである。
　これらの幾つかを組み合わせることによって、産元の企業価値を高め、収益性の改善を図っていこうという考え方だ。いずれも、産元としての基本、原点をもう一度再点検することの重要性を意識したものと言えよう。


織布 若手台頭に期待　発注者へメリット供与を
　織布業界では今、「生き残り」、「夢のある織布企業の構築」などが課題となっている。織布企業は「織る」だけでは絶対に生き残れない。準備―染色など、関連川中業種との連携がなければ生き残れない。
　それだけに準備のサイジングや経通し、あるいはテキスタイルを加工する染色とのコラボレーションは欠くことができない。さらに、織布企業の有機的な結合、他産地との連携など、生き残るために、幾つかの手法が考えられる。
　そうしたなかで、三河（蒲郡）産地にある機業の若手（２世・３世）は織布事業をどう守り、育てていこうとしているのか。２０代後半、３０代、４０代前半といった若手が今、何らかの「仕掛け」をしていかなくては、次のビジョンを生み出せないのではないか。三河（蒲郡）産地の若手は、ジャカード（生地含む）をベースにした織布企業に多い。
　また、三河（蒲郡）産地の青年部の活躍にも期待が集まっている。第４２回綿工連青年部全国大会（大阪）に出席した、永山織布、中瀬織布、石川織布、丸奈、ヤママキ織布の若手メンバーは、次世代に織布を引き継ぐ夢を持っている。今回は出席しなかったが、市川織布、丸東繊維工業にも、次代の産地リーダーになる資質を有した若手がいる
　ジャカード機屋、生地機屋ともに、「産元」依存度が高い体質は、西脇、遠州、福田天竜社地区などと同様だ。しかし、どの産地の産元も自産地の織布スペースを守り、維持運営していくのは、なかなか難しい状況にある。“脱産元”では決してなく、産元からの受注減をどうリカバリーしていくかを模索していく必要があるだろう。
　これは、三河（蒲郡）産地だけの問題ではない。三河（蒲郡）のメーン商品は、インテリア・カーテンである。インテリア・カーテンクロスといえども、海外品の流入が激しく、すでに産地の一定部分は席けんされてしまったのではないか、との声も耳にする。
　すでにジャカードの並吊（つ）りレギュラー品については、産地回帰は考えられない状況にある。この分野をどう補完するのか、ジャカードで産資分野を目指すのか、あるいは衣料に挑戦するのか、さらには全く新しい発想で商品作りを行うのか。様々な仕掛けは思い付くが、どれをとっても織布単独では決してできないことだ。
　誰とコラボレーションして、どう仕掛けていくかが問題である。産地内での、織布、染色、二次製品産元のコラボが一つのヒントになりそうである。
　西尾地区の染色加工場、蒲郡地区の織布、生地テキスタイル商、同地の二次製品産元の組み合わせはユニークである。蒲郡の織布と生地テキスタイル商は一人のオーナーが運営する。この３社の経営者は３０代前半～３０代後半の３０代トリオだ。商材などコラボの詳細は明らかにできないが、そうした取り組み手法は参考になる。
　また、織布が自分で作ったものを自分で販売していくリテイラービジネスの組み立てもある。賃織では、自産地受注が減った分を他産地から受注して補完するというスタイルの機業もある。
　機屋は単なる緯糸通し屋では存続し得えず、納期・品質の確保も今では当たり前のことである。発注者にメリットを供与できる機業、それが「生き残れる最大のポイント」と言えるだろう。